オフィスチェアの処分方法6選！費用相場と節約のコツ

会社・事務所用オフィスチェア

法人利用していた不用品は廃棄物として扱われ、一般的な家庭ゴミのように自治体に出すことはできません。

廃棄物処理法には、法人用のゴミを事業者が適正に処理しなければならない旨が記載されています。法人用オフィスチェアを合法的に処分するためには、廃棄物処理場に持ち込まなければなりません。

ただし、持ち込むための方法は様々です。大量の不用品を処分する場合などには、地方自治体が許可している不用品回収業者を利用する方法がもっとも合理的でしょう。

不用品回収業者は、オフィスチェア以外にも多くの不用品回収を請け負っており、買い取りに対応している業者も多数存在します。

法人利用していた不用品を大量に処分する際には、不用品回収業者に依頼する方法をおすすめします。

オフィスチェアの処分方法6選

オフィスチェアの需要は、会社や事務所だけではありません。家庭用に個人利用している方もいるでしょう。

以下に、オフィスチェアを合法的に処分することができる方法を6つご紹介します。

粗大ゴミとして出す

家庭用として利用していたオフィスチェアは、「粗大ゴミ」として処分することができます。

粗大ゴミ回収までの一般的な手順は以下の通りです。

1. 各地方自治体の公式HPから粗大ゴミ回収の予約を申し込む
2. 粗大ゴミ処理券を購入する（コンビニ等で購入可能）
3. 処理券に必要事項を記入し、オフィスチェアに貼り付ける
4. 予約した回収日までに、所定の場所にオフィスチェアを出す

回収の手順や費用、規則は、不用品の種類や各地方自治体により異なります。

中でも、ガスシリンダー（ガス圧式で高さ調節を行う部品）が取り付けられているタイプのオフィスチェアなどは、粗大ゴミとして回収していない自治体も存在します。

詳細は対応する地方自治体の公式HPを確認してください。

分解して一般ゴミにする

オフィスチェアは分解することで一般ゴミとして処分することができます。

シートや背もたれ、キャスターなど、工具を利用して分解することができれば粗大ゴミとして処理する必要はありません。

ただし、分解して一般ゴミにする方法には注意しなければならない点があることも事実です。

• 分解が難しいオフィスチェアがある（ガスシリンダー付きなど）
• 分解しても粗大ゴミ扱いになる自治体もある
• 怪我のリスクがある

せっかく分解しても、粗大ゴミとして処分しなければならないのでは意味がありません。作業の際には、事前に自治体の規則を確認しておきましょう。

人に譲る

家庭で使えるオフィスチェアであれば、知人や友人など、オフィスチェアを必要としている人に譲るのも一つの手でしょう。

法人であれば、他のオフィス・事務所・店舗への譲渡なども考えられます。

地域密着型のクラシファイドサービスを利用する方法もあります。うまく利用できれば、費用や手間をかけずに不用品を譲り渡すことができます。

リサイクルショップへ持ち込む

未使用品や状態の良いオフィスチェアであれば、リサイクルショップへ持ち込むという方法もあります。

リサイクルショップでは、人気の商品や状態の良い商品は有料で買い取ってもらえる可能性があります。

オフィスチェアであれば、有名ブランドや人気メーカーの商品や、傷や汚れ、破損箇所などのないチェアであれば、納得のいく査定価格を提示してもらえるかもしれません。

フリマアプリ・ネットオークションへ出品

状態の良いオフィスチェアは、フリマアプリやネットオークションに出品することも可能です。

リサイクルショップのように店舗に持ち込む手間がなく、売買が成立した際には、自宅から発送することができます。

リサイクルショップと同様に、オフィスチェアの種類や状態次第で、納得のいく金額で売却することができるかもしれません。 

不用品回収業者を利用する

不用品回収業者は個人でも利用することができます。一点からでも回収を請け負っている業者もあり、オフィスチェアの処分にも対応しています。

事前に見積もりを出してもらうことで、おおよその処分費用を把握することができ、状態の良いオフィスチェアであれば買い取ってくれることもあります。

面倒な手続きや運搬の必要もないことから、オフィスチェアの処分方法として有用な選択肢の一つです。 

オフィスチェアの処分費用について

オフィスチェアの処分方法は様々ですが、方法次第では少なからず処分費用が必要になります。処分に必要な費用の目安は、事前に把握しておきたいところです。

以下に、オフィスチェアの処分に必要な費用相場と、なるべく出費を節約するためのポイントをご紹介します。

【地域別】粗大ゴミと不用品回収業者の費用相場

費用相場の比較地域には、東京・大阪・福岡の三大主要都市を選定しました。オフィスチェアを処分する際の参考にしてください。

粗大ゴミとして処分する場合

オフィスチェアを粗大ゴミとして処分する場合に必要になる費用は、各地方自治体が発行する粗大ゴミ処理券の購入代金です。

三大主要都市の費用相場は、およそ300円前後です。地域によって多少の違いはあるものの、大きな差はありません。

〈オフィスチェアを粗大ゴミとして処分する場合の費用比較〉

東京　港区	大阪　大阪市	福岡　福岡市
400円	200円（一人掛け用）、400円（回転機能付き又はロッキングチェア）	300円（ソファータイプ以外）

ただし、粗大ゴミ処理券の金額は、素材やサイズなどによって細かく分かれている場合もあります。正確な金額を知るためには該当地域の自治体に確認しなければなりません。

多くの自治体の公式HPには、粗大ゴミの受付品目一覧が公開されています。オフィスチェアを粗大ゴミとして処分する際には、忘れずにチェックしておきましょう。

不用品回収業者を利用して処分する場合

不用品回収業者を利用する際には、自宅や会社まで回収に出向く出張費や作業費が発生します。

不用品は一点からでも回収可能な業者が多く、不用品のジャンルや数によって料金の詳細が決められています。

〈オフィスチェア（単品）を不用品回収業者を利用して処分した場合の費用比較〉

東京	大阪	福岡
1,000円前後（税込）	1,000円前後（税込）	1,000円前後（税込）

不用品回収業者の費用相場に、地域差はほとんど見られません。ただし、具体的な金額やサービス内容は個別の業者ごとに異なります。

利用の際には、事前の見積もりを依頼し、正確な金額を把握するようにしましょう。

出費を節約する方法

オフィスチェアなどの不用品は、方法次第で費用を節約して処分することができます。以下に、費用を抑えつつ不用品を処分できるおすすめの方法を解説します。

自分で粗大ゴミを持ち込む

オフィスチェアなどの不用品は、各地域のゴミ処理施設（清掃工場やリサイクル施設など）へ直接持ち込むことで処分できます。自ら持ち込むことができれば、粗大ゴミ処理券を購入する必要はありません。

不用品の重さに応じて手数料が発生することがありますが、多くの自治体では処理券の購入金額よりも安価で引き取ってもらうことができます。

持ち込める範囲に対象施設がある場合には、利用してみても良いかもしれません。詳しくは各地域の自治体公式HPを確認してください。

〈オフィスチェア（単品）をゴミ処理施設に持ち込んだ場合の費用事例〉

東京都　港区
直接持ち込んだ場合	戸別収集の場合
無料	400円

繁忙期の利用を避ける

不用品回収業者を利用する場合には、繁忙期を避けましょう。2月〜3月などの引っ越しシーズンには、利用相場が上昇する傾向があります。

費用を節約するならば、閑散期を狙って依頼することが賢明です。

オフィスチェアを綺麗に保つ

不用品回収業者は、回収と同時に買取サービスも行っています。オフィスチェアの状態を綺麗に保っておくことで、買い取り対象となるかもしれません。

部品や取扱説明書など、関連する付属物がある際にはまとめて保管しておきましょう。

処分する不用品を選定しておく

法人用・家庭用を問わず、不用品はあらかじめ選定しておくことが重要です。不用品を明確にしておくことで、見積もりの際に正確な金額を提示してもらうことが可能になります。

見積もりにより必要費用が可視化されることで、想定外の出費や余計な追加費用が発生するリスクを回避することができ、出費の節約に繋がります。

手間なく簡単にオフィスチェアを処分するなら

不要になったオフィスチェアの処分には、わずらわしい手間の掛からない不用品回収業者を利用する方法がおすすめです。

東京/ 千葉/埼玉/神奈川エリアの不用品回収に完全対応している『粗大ゴミ回収・不用品回収・ゴミ屋敷清掃のパイオニア！粗大ゴミ回収サービス』は、オフィスチェアもちろん、様々な回収サービスを行なっています。

• 不用品回収・粗大ゴミ処分
• 引っ越し時の粗大ゴミ回収
• ゴミ屋敷の片付け
• 遺品整理・生前処分

不用品の回収は単品から依頼することができ、法人用・家庭用問わず依頼することが可能です。面倒な分別や運び出しはいらず、作業はすべて業者に任せて問題ありません。

依頼の際には、WEB限定キャンペーンやリピーター割引、引っ越しシーズン割引キャンペーンなど、様々なお得プランもご利用頂けます。

電話でのお問い合わせ（受付時間は8:00〜24:00）に加え、メールによる24時間無料見積もりも実施しています。オフィスチェアなどの不用品処分を検討している方は、お気軽にご相談ください。