バイク・原付の処分方法5選!廃車手続きや必要書類、費用は?

バイク処分 単品回収

事故や故障によってバイクが動かなくなってしまったり、新たにバイクを購入する場合は、今乗っているバイクの処分を考えなければいけません。

しかし、バイクの処分がはじめての場合、バイクの処分方法や手順がイマイチわからないのではないでしょうか。

そこでこの記事では、バイクの処分方法・費用、バイクを処分するまでの全体の流れを解説しました。

また、はじめてバイクを処分する方がつまずきやすい廃車手続きについても詳しく解説したので、ぜひ参考にしてみてください。

バイク・原付を処分する5つの方法

バイクを処分する方法は以下の5つの方法があります。

  1. 指定引取場所に持ち込む
  2. 廃棄二輪取扱店の収集を利用
  3. バイク廃棄の専門業者を利用
  4. バイク買取の専門業者を利用
  5. 不用品回収業者に収集を依頼

それぞれの方法でバイクの処分にかかる手間や費用が異なるため、ご自身やバイクの状態に合った処分方法を探してみてください。

まず、処分方法ごとの費用を以下の表にまとめました。

処分方法費用
指定取引場所への持ち込み無料
 廃棄二輪取扱店への持ち込み・収集2,000円〜10,000円
バイク廃棄の専門業者0円〜10,000円
バイク買取の専門業者0円〜80,000円で買取
不用品回収業者5,000円〜10,000円

バイクを廃棄する際の手間がかかるほど、費用が高くなる傾向にあります。

ただし、年式が新しい場合やキズや損傷が目立たない場合は、買取も可能なので必ずしも費用がかかるわけではありません。

それでは5つの処分方法について詳しく解説していきます。

処分方法1|指定引取場所に持ち込む

指定取引場所は全国に約170箇所あります。こちらの指定取引場所一覧からお近くの取引場所をお探しください。

処分費用は無料でリサイクル料金もかかりません。

ただしバイクを持ち込むには、以下の部品が一体となっていることが条件になります。

  • フレーム(ボディ骨格)
  • エンジン
  • ガソリンタンク
  • ハンドル
  • 前後輪(ホイール)

欠損やキズ、動かないなどは問われないのでご安心ください。

指定取引場所に持ち込む場合は、以下2種類の書類を用意しましょう。

  • 廃車手続き完了を確認できる「所有者確認書類」
    廃車申告受付書、軽自動車届出済返納証明書など
  • 廃車バイクを持込む人の本人確認書類
    免許証、保険証、パスポートなど

バイクの所有者と受付者が異なる場合は、受付者の方に署名をいただくことで受付することができます。

処分方法2|廃棄二輪取扱店を利用

廃棄二輪取扱店は全国に約8,000店あります。

先ほど解説した指定取引場所への持ち込みが困難な場合は、廃棄二輪取扱店への持ち込み・収集を利用しましょう。

廃棄二輪取扱店を利用する場合は、こちらの廃棄二輪車取扱店名簿からお近くの店舗をお探しください。

必要書類は指定取引場所に持ち込む場合と同じく、「所有者確認書類」と「本人確認書類」が必要になります。

費用は廃棄二輪取扱店までの距離やバイクの大きさ、お店によって変わり、数千円〜1万円程度の費用がかかります。

また、廃棄二輪車取扱店へ持ち込む方が収集より安くなるので、費用を安く抑えたい方は持ち込みをご検討ください。

処分方法3|バイク廃棄の専門業者を利用

バイクが壊れて動かない場合や、20年以上前の年式のバイクを処分する際は、バイク廃棄の専門業者の利用も1つの手段となります。

故障しているバイクでも、修理して海外で販売できる場合や、利用できる部品がある場合は無料で処分可能です。

業者の中には廃車手続きまで無料で行なっている業者もあるので、お仕事などで手続きをする時間がない方でも簡単にバイクを処分できます。

処分方法4|バイク買取の専門業者を利用

バイクの故障しておらず、キズや劣化が少ない10年以内の年式であれば買取を視野に入れることができます。

平均的な買取価格は1万円〜3万円程度ですが、人気のある車種や傷汚れがほとんどない場合は5万円以上の高値が付くことも少なくありません。

買取業者の中にも廃棄手続きを代行してくれる業者があるので、気軽にバイクを売ることができます。

また、新しくバイクを購入する場合は「下取り」という形で、新しいバイクの購入費用から下取り価格が割引されます。

処分方法5|不用品回収業者に収集を依頼

バイク専門ではありませんが、不用品回収業者に依頼してバイクを処分することもできます。

不用品回収業者は土日祝日や夜間も営業していることが多く、日中に時間を取りづらい方にもおすすめです。

バイクの状態は問われないので、長年自宅に放置されたままのバイクでもまったく問題ありません。

また、不用品回収業者はバイク以外の回収も可能なので、家具家電や粗大ゴミなどをまとめて処分する際にも便利です。

バイク・原付を無料回収する業者は怪しい?

故障しているバイクや損傷が激しいバイクなど、一見すると買取価値のないバイクでも無料回収する業者がいます。

このような業者に対して「無料と言うのは嘘じゃない?」「後からお金を請求するんでしょ?」と怪しさを感じる方もいるかも知れませんがご安心ください。

バイクの無料回収は一般的に行われており、バイクが故障していても再利用できるパーツがあれば無料回収の対象になり得ます。

しかし、業者の中には無料と宣伝しておいて実は有料だったり、トラックに積んだ後に料金を請求してくる悪質業者がいるので注意しなければいけません。

業者を利用するは事前に口コミを確認して、利用者とトラブルを起こしていないかどうか確認してください。

また、事前に見積もりを取ってからバイクの回収作業をお願いしましょう。

バイク・原付を処分する流れを解説

バイクを処分する全体の流れを以下の3つに分けて解説します。

  1. バイクの廃車手続き
  2. 車体の処分
  3. 自賠責保険の還付をチェック

一見すると、バイクを処分するのが面倒だと感じる知れませんが、意外とシンプルなので一つずつ詳しく見ていきましょう。

処分手順1|バイクの廃車手続き

バイクの廃車手続きは、バイクの排気量によって異なります。

ここでは原付バイク(125cc未満)と軽二輪自動車(125cc超〜250cc未満)に分けて廃車手続きの方法を解説します。

原付バイク

原付バイクの廃車手続きは各自治体の役所で行い、無料で手続きできます。

以下の書類を持参して役所の窓口に行きましょう。

  • 印鑑
  • ナンバープレート
  • 標識交付証明書
  • 廃車申告書(永久抹消登録or一時抹消登録)

標識交付証明書は、ナンバープレートを交付されたときに受け取る書類です。

ナンバープレート・標識交付証明書を紛失しても、役所で再発行できるのでご安心ください。

廃車申告書は永久抹消登録と一時抹消登録があり、自治体のホームページで事前にダウンロードすることも可能です。

  • 永久抹消登録
    永久的にバイクを使わない場合
  • 一時抹消登録
    一時的にバイクを使わない場合

一時抹消登録は、再度登録する際に必要になるので大切に保管してください。

軽二輪自動車

軽二輪自動車の廃車手続きは管轄の陸運局で行います。

以下の書類を持参して陸運局に行きましょう。

  • 印鑑
  • ナンバープレート
  • 軽自動車届出済証返納届出書or軽自動車届出済証返納証明書交付請求書
  • 軽自動車届出済証

軽自動車届出済証返納届出書と軽自動車届出済証返納証明書交付請求書は、陸運局で入手可能で、以下のように使い分けます。

  • 軽自動車届出済証返納届出書
    永久的にバイクを使わない場合(解体、処分する場合など)
  • 軽自動車届出済証返納証明書交付請求書
    一時的にバイクを使わない場合(中古で売る場合など)

また、軽自動車届出済証の記載内容と現在の住所や氏名・名称が変わっている場合は、発行から3ヶ月以内の住民票が必要となるのでご注意ください。

ナンバープレート・標識交付証明書・軽自動車届出済証がない場合

バイクを廃棄したくても、以下の必要書類を紛失している場合も考えられます。

  • ナンバープレート
  • 標識交付証明書(原付バイク)
  • 軽自動車届出済証(軽二輪自動車)

上記の書類はすべて再発行できるので、役所・陸運局で再発行の手続きを行いましょう。

先ほど解説した5つの処分方法のうち、バイク廃棄の専門業者・バイク買取の専門業者・不用品回収業者では、再発行の手続きを代行している業者もあります。

手続きの代行は有料になる場合もあるので、各業者にお問い合わせください。

ただし、ナンバープレートを紛失した場合は、ご自身で警察に「遺失物届」「盗難届」を提出して、「受理番号」「届出警察署名」「届出日」を控える必要があります。

処分手順2|車体の処分

バイクを処分する際の取り扱いとして、廃棄・買取・下取りの3つの手段があります。

バイクの処分方法は、はじめに解説した「バイク・原付を処分する5つの方法」のいずれかの方法をご利用ください。

また、今後バイクに乗らない場合は、ヘルメットやゴーグルなどの関連用品も不要になるでしょう。

ヘルメットやゴーグルは不燃ゴミとして処分できる自治体が多いですが、フルフェイスヘルメットなどの大きな物は粗大ゴミに該当する自治体もあります。

不用品回収業者であれば、バイクと一緒にヘルメットなどの関連用品もまとめて処分することができます。

処分手順3|自賠責保険の還付があるかチェック

原付・バイクの処分手続きを行っても、自賠責保険は自動で解約されません。

また、契約期間が残った状態で原付を処分した場合、自賠責保険が還付される可能性が高いので早めの解約をおすすめします。

自賠責保険の解約を放置してしまうと、還付される金額が減ってしまうのでご注意ください。

バイク原付は廃棄と買取・下取りのどっちで処分するべき?

バイクを処分するときに廃棄と買取・下取りのどちら手段が最適なのか、詳しく見ていきましょう。

廃棄処分が適しているケース

廃棄処分が適しているのは主に以下のケースです。

  • 事故や故障で走行できない
  • 年式が著しく古い
  • キズ、サビ、損傷が酷い
  • バッテリーの劣化が激しい
  • 走行中に異音がする

人気モデルやレアなモデルは、年式が古く多少キズが酷くても買取や下取り対象になることもあります。

買取・下取りが適しているケース

買取・下取りが適しているのは以下のケースです。

  • 走行できないが年式が10年以内
  • 年式は古いがキズ、サビ、損傷が目立たない
  • キズ、サビ、損傷があるが年式が新しい
  • 人気モデル・レアモデル

走行できない場合や年式が古くても、パーツや部品だけで価値があるので買取・下取りできる可能性があります。

また年式が新しければ、多少のキズやサビがあっても修理することで中古車としての価値が十分保たれます。

バイクの中でも小型に該当する原付バイク・軽二輪自動車は通勤通学などでもニーズが高いので、廃棄処分しかないと思っていても買取・下取り対象になるかも知れません。

ご自身で買取価値が無いと判断される前に、一度無料査定に出してみてはいかがでしょうか。

不用品とまとめてバイク・原付を処分するなら

バイク・原付と一緒に、ヘルメットやその他の不用品も処分される予定であれば『粗大ゴミ回収・不用品回収・ゴミ屋敷清掃パイオニア!粗大ゴミ回収サービスにご相談ください。

粗大ゴミ回収サービスでは、お得な定額プランを実施しているので、バイク・原付はもちろんのこと、ご自宅の不用品をまとめて片付けることができます。

バイクの移動や店舗への持ち込みなど、お客様の手間は一切かかりません。休日や仕事終わりのスキマ時間を利用して手軽にバイクを処分できます。

バイク・原付、その他関連用品の買取をご希望であればスタッフにご相談ください。

また、ナンバープレートや標識交付証明書、軽自動車届出済証がない場合も、スタッフにご相談いただければ適宜対応することも可能です。

『粗大ゴミ回収サービス』では電話はもちろん、メールやLINEでも連絡を受け付けているので、お困りごとがあればいつでも気軽にご連絡ください。

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