廃材 処分

廃材の処分方法5選!【家庭ゴミとオフィスゴミの違いも解説】

2022年12月23日

DIYや模様替えに夢中で、気が付くと木や壁紙、塗料などたくさんの廃材に囲まれていた経験はありせんか?

家庭から出る廃材は特別なものを除き、自治体のゴミとして処分できますが、オフィスや店舗から出る廃材は、産業廃棄物扱いとなり処分がとても面倒です。

今回は「家庭で出た廃材を処分するおすすめの方法5選」から、オフィスや店舗から出る廃材の処分方法までをご紹介しますので、困った時の参考にしてください。

 廃材の種類とは?【仕分けして処分が必要なゴミの種類3つ】

廃材の種類

家庭のDIYから出る廃材は大きく分けて3つあります。

  • 燃やして処分することができる廃材
  • 燃やして処分することができない廃材
  • 一般のゴミとして処分することができない廃材

家庭ゴミの分類

燃えるゴミ 木製品、紙類、絹、綿製品、草、花、木の枝、生理用品、紙おむつ、動植物性の残さ など
燃えないゴミ

ガラス、コップ、プラスチック、釘、ねじ、小型電気製品、花瓶、鏡、ゴム類、靴、サンダル、燃え殻、玄関マット、玩具類 など

大型ゴミ 家具、寝具類、家電類、スポーツ用品、楽器類 など
一般ゴミとして処分できないゴミ 石膏ボード、土、タイヤ など

燃やして処分することができる廃材には「木材」「壁紙」「布」「紙」があり、多くは自治体の無料ゴミとして処分できます。

燃やして処分することができない廃材には「釘」「ねじ」などの金属類や「ガラス」などがあり、自治体の燃えないゴミとして処分できます。

一般のゴミとして処分できない廃材は石膏ボードなどがあり、家庭のDIYから出た場合でも「産業廃棄物」として処分する必要があります。

自治体のゴミとして処分してしまうと、法律に違反する廃材もあるので、知っておくと便利です。

廃材の処分方法5選【家庭から出た廃材を捨てるには?】

DIYなどで家庭から出た廃材の処分は、大きく分けて5つの方法に分けられます。

自治体の燃えるゴミとして廃材を処分する

週に2回〜3回、自治体が回収を行ってくれる方法で処分費用はかかりません。

指定のゴミ袋に入れて処分できます。

自治体の燃えないゴミとして廃材を処分する

週1回の燃えないゴミの日に処分できます。

大きさが30cmを超える場合は、粗大ゴミ扱いになる自治体があります。

捨てる前にお住いの自治体へ確認してください。

自治体の粗大ゴミとして廃材を処分する

DIYの結果、廃材を含め、不要になった棚や、床材などゴミが大きな場合は自治体の無料回収では処分できません。

  1. 受付センターへ連絡して予約する
  2. ゴミの内容に応じて「粗大ゴミ処理券」を購入する
  3. 指定日、指定場所に廃材を運ぶ

粗大ゴミでは、タイヤ、バッテリー、ガスボンベなどは回収してもらうことができません。

廃材をクリーンセンターに持ち込む

廃材は、各地にあるクリーンセンターで処分でき、家庭ゴミなら10キロあたり約90円で処分することができます。

前日までに連絡して予約を入れる必要があり、時間にも制約があるので持ち込むクリーンセンターへ確認してください。

クリーンセンターでは、産業廃棄物を処分することができません。

不用品回収業者を利用する

廃材の選別が面倒な時や、他にも一緒に処分したい家庭ゴミがある時には不用品回収業者が便利です。

費用はかかりますが、思い立ったその時に電話1本で解決できるので一番楽な方法と言えるでしょう。

廃材を処分する【オフィスや店舗で出たゴミはどう捨てる?】

ゴミには、家庭から出るゴミの他に、事業活動によって出る「事業系ゴミ」があり、事業系ゴミは一般の家庭ゴミと違って処分がとても面倒です。

では何が違うのでしょうか?

ここでは家庭ゴミと事業系ゴミの違いをお話していきます。

事業活動による事業系ゴミってどういうもの?

営利・非営利を問わず、事務所や飲食店、学校や公民館、病院、社会福祉施設も事業活動と見なされ、事業系ゴミ扱いになります。

燃えるゴミとして普通に処分できる、壁紙や段ボール、書籍や、粗大ゴミとして処分できるテーブル、机、イスなどを、オフィスや店舗が捨てる時には、「事業系ゴミ」として産業廃棄物に分類され、一般のゴミと一緒に処分することはできません。

家庭から出る時には自治体のゴミとして処分できるものなのに、産業廃棄物扱いになるなど、オフィスや店舗から出る事業系ゴミの処分はかなり面倒です。

従業員が出した食後のゴミはどう処分したらいい?

会社の従業員が出したゴミは「事業系一般廃棄物」に分類されています。

家庭から出るゴミとは違って、法に基づいた適切な処分を行う必要があり、一般のゴミ集積場へ処分することができません。

  • 清掃工場などに自分で搬入する。
  • 許可を受けた廃棄物回収業者に処理を依頼する。

オフィスや店舗で出るゴミは、燃えるゴミ、燃えないゴミの分別に加えて、産業廃棄物か、事業系一般廃棄物に分類しなければなりません。

工事業者が廃材を処分する方法とは?

工事業者が処分する廃材

工事業者は「バッカン」と呼ばれる大きなコンテナを、工事期間中のゴミ箱として使用します。

家やビルの建築や解体工事をしている時、いろんな廃材を入れている大きな金属の箱で、いっぱいになったら処分し、空のコンテナと入れ替えます。

設置、処分を繰り返し、工事が完全に終了したら撤去します。

工事現場で出たゴミ、不要物、建材、産業廃棄物など、なんでも入れてまとめて産廃業者に持って帰ってもらうことができ、Sサイズ(約2.5立米)の大きさなら、1回あたりに40,000円+廃棄物処分費ほどで処分することができます。

工事業者が出すゴミは「事業系ゴミ」に分類され産業廃棄物扱いになるので、許可のある業者へ処分を依頼しています。

家庭の廃材にも産業廃棄物がある?

石膏ボード

産業廃棄物はリフォーム業者や、建築物の工事現場だけのもので、家庭には縁がないと思われていませんか?

最近のホームセンターには、プロ級の工具や材料が手に入るように、材料もプロが使うものが店頭に並んでいます。

中には産業廃棄物に該当する廃材があるので、DIYをする場合には、廃材についての知識を持つことも必要とされています。

家庭から出る廃材で産業廃棄物になるものって何?

DIYやちょっとしたリフォームを行う時の材料に「石膏ボード」があります。

必要なサイズにカットしたあと小さく残った廃材でも、一般のゴミとして処分することはできません。

しかも石膏ボードは産業廃棄物になるため、最終的には埋め立てしなくてはいけません。

同じように「土」も産業廃棄物扱いで、自治体のゴミとして処分することはできません。

個人で廃棄物を処分するには?

産業廃棄物に該当する廃材は、簡単に処分することはできません。

たとえ大きさが自治体の規格内(30cm未満)でも同様で、処分すると罰せられることがあります。

  • 役所へ問い合わせて産業廃棄物の回収業者を教えてもらう
  • 自分で産業廃棄物を埋め立てする処理場まで運ぶ
  • 不用品回収業者に依頼して引き取ってもらう

いずれかの方法で廃材を処分する必要があります。

他に処分したいものがある場合、不用品回収業者なら一気に引き取ってくれるので便利です。

廃材の処分は難しい?【不用品回収業者なら簡単】

不用品回収業者がおすすめ

家庭でもオフィスや店舗でも、内容や規模によってはいろんな廃材が出ます。

自治体のゴミとして処分する場合は、まず分別してから所定の曜日を待って処分しなければならないので、時間と手間がかかります。

その点、不用品回収業者なら、自治体の収集と違い、自分の都合に合わせて処分を依頼することができる上、量やサイズにも制限がなく、全く手間をかけずに処分してもらうことができます。

産業廃棄物も処分してもらえる

産業廃棄物処理業者の許可を得ている不用品回収業者なら、あらゆる廃材を処分することができます。

DIYで出た廃材はもちろん、家庭内にある不用品、家電リサイクル法に該当する電化製品も全て処分してもらえます。

オフィスででたゴミや廃材は、不用品回収業者の得意分野なので、処分したい不要品がたくさんある場合はお得です。

さらに、状態が良い商品なら買取の査定を行ってくれる業者もあります。

処分費用が安くなるケースもあるので、不用品回収業者に相談すると良いでしょう。

積み放題プランを利用すれば費用が抑えられる

多くの不用品回収業者は「積み放題プラン」が用意されています。

軽トラック、1トン車、2トン車、3トン車など、大きさによって料金が設定されているので、処分したいゴミの分量に合わせて効率よく選べば、費用を安く抑えることができます。

他に不要なものがあれば一緒に処分してもらえる

不用品回収業者は、自治体の粗大ゴミやクリーンセンターのように、処分するゴミを分別する必要がないので、不要なものをそのまま処分することができます。

室内の模様替えで不要になった机、イス、棚から、書類、服、割れ物、産業廃棄物など、どんなゴミでも電話1本で、運搬から処分まで全てお任せできます。

出張見積もりも無料で、依頼しない場合もキャンセルできるので、たくさんのゴミの処分にお困りなら不用品回収業者がおすすめです。

悪質な回収業者に注意して!【こんな業者は危険】

悪徳回収業者

不用品回収業者の中には怪しい業者があり、トラブルがあとを絶ちません。

悪質な不用品回収業者に依頼してしまうと「引き取られた不用品が不法投棄される」「運搬費は無料だがトラックに積むための費用は別と言って不当に高額請求された」など、多くの被害が報告されています。

特に不法投棄の罪は重く、法人の場合は「5年以下の懲役または3億円以下の罰金」、個人においても「5年以下の懲役または1000万円以下の罰金」が課せられます。

依頼した悪質な業者が不法投棄した場合は、処分を依頼した本人も罰せられてしまうことがあるので、依頼する側も回収業者を見極める目を持つことが必要です。

街中を大きな音量で「なんでも無料」と告知する業者はダメ!

街中を軽トラックで巡回しながら無料と告知する回収業者は要注意です。

不要品の中には、家電リサイクル法で定められたものがあり、処分するには家電ごとのリサイクル料金がかかります。

「なんでも無料」という時点で悪質業者の可能性があると疑ってかかる方が無難です。

チラシに社名や住所、必要な許可証の表記がない業者はダメ!

郵便受けに入った回収業者のチラシに、社名や住所、許可証の表記がない業者は悪質業者と疑った方が良いでしょう。

優良な不要品回収業者なら、ホームページやチラシに明確な会社の情報や、処分に必要な許可や資格を掲載しています。

「一般廃棄物処理業許可」「産業廃棄物処理業許可」の他、「古物商許可」「遺品整理資格」など、きちんと認可を受けている業者は優良業者と言えます。

事前に見積もりを提示しない業者はダメ!

最も多いのは金銭的なトラブルです。

事前に見積もりをせず、口頭だけで金額を言うだけで作業に取りかかることがほとんどです。

  • 予想よりも多かったからさっき言った費用では足りないと言われ高額を請求された
  • 車に積んだ後に法外な金額を言われたので、下ろして欲しいと伝えたら、荷下ろしに費用がかかると言われ、高額を支払わされた
  • 高齢者は返金される制度があると言って高額請求された

特に高齢者や女性は悪質な回収業者のターゲットにされ、消費者センターには多くの苦情が寄せられています。

悪質な業者に引っかからないように、注意が必要です。

廃材の処分なら「粗大ゴミ回収サービス」へお任せください

粗大ゴミ回収サービスがおすすめいかがでしたか?

家庭から出る廃材と、オフィスや店舗から出る廃材では、処分の方法が全く違うことがわかります。

事業系ゴミが産業界器物扱いになるのと同じく、DIYから出るゴミの中には自治体のゴミとして処分できないものがあり、知らずに処分してしまうと罰を受けることがあるので注意が必要です。

たくさんの廃材があるけど、どう処分したらいいかわからない…。

そんなときには粗大ゴミ回収サービスへお声がけください。

廃材以外の不要なものも一緒に回収でき、身の回りをスッキリさせることができる上に、使わない家電の高価買取も行なっていますので、処分費用を少しでも安くしたい時に便利に活用できます。

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