正しい知識と具体的な方法を知っていれば、いらないものの処分は難しいことではありません。
この記事では、日常生活を送る上で蓄積してしまったいらないものを処分するためのコツと、具体的な方法をご紹介します。
処分したい「いらないもの」の分別
いらないものを処分する際は、まず的確な分別が必要です。
以下に、いらないものの種類ごと、分別先を解説します。ただし、分別の正確な基準は自治体ごと異なりますので、必ず詳細をお住まいの自治体ホームページをご確認ください。
| 種類 | 内容物 |
| 可燃ゴミ | 生ゴミ、紙類、衣類、革類など |
| 不燃ゴミ | 金属類、ガラス類、など |
| 資源ゴミ | ペットボトル類、プラスチック類、缶類など |
| 粗大ゴミ | 家具類、コンロ、プリンターなど |
| 家電リサイクル法対象品 | 冷蔵庫、洗濯機、エアコン、テレビ |
| 小型家電リサイクル法対象品 | ゲーム機、カメラ、ドライヤーなど |
| 危険物および処理困難品など | バッテリー、消化器、タイヤなど |
上述した「いらないもの」は、一般家庭において使用頻度の高い、典型的な処分品です。
種類によって適切な処分方法が異なりますので、十分注意しましょう。
いらないものを処分する適切な方法7選
いらないものを処分する具体的な方法は7つです。以下、種類ごとの処分方法を解説します。
家庭用ゴミとして出す
可燃ゴミや不燃ゴミ、資源ゴミは、家庭用のゴミとして指定のゴミ捨て場に出しましょう。
指定のゴミ袋を用いて、収集場所にゴミを捨てる方法が一般的です。地域によって分別の基準やゴミ出しの曜日、時間などの詳細が決められている場合も多いです。
詳細はお住まいの自治体の公式HPをご確認ください。
粗大ゴミとして自治体に依頼
特定の条件を満たした内容物は、粗大ゴミとして処分する必要があります。粗大ゴミの定義は自治体ごと異なります。一般的な基準は以下の通りです。
粗大ゴミの処分は有料であり、可燃ゴミや不燃ゴミとは別の方法で処分しなければなりません。
粗大ゴミの処分には、各自治体が発行している「粗大ゴミ処理券」が必要です。粗大ゴミ処理券は、コンビニやスーパーで購入可能です。
粗大ゴミの処分手順
- 各自治体の公式HPから粗大ゴミ回収の予約を申し込む
- コンビニやスーパーで粗大ゴミ処理券を購入する
- 処分する粗大ゴミに処理券を貼り付ける
- 予約した日時に指定された場所へ出しておく
自治体運営の清掃施設やクリーンセンターへ持ち込む
粗大ゴミの処分は上述の方法以外にも、自ら自治体指定の清掃施設やクリーンセンターへ持ち込む方法があります。
持ち込むことができる施設は、各自治体の公式HPから確認できます。持ち込む際には、いらないものの処分量に応じた処理手数料が必要ですので、ご注意ください。
家電リサイクル法に基づいて処分
いらないものの中に家電が含まれている場合には、「家電4品目」に注意しましょう。一部の家電には「家電リサイクル法（資源を有効利用するための法律）」が適用されます。
家電リサイクル法の対象品は、法律に定められた方法で処分しなければなりません。
家電リサイクル法対象品「家電4品目」
家電リサイクル法対象品の処分には、方法により「リサイクル料金」と「収集運搬料金」が必要です。
販売店回収方式
家電の処分だけを依頼したい場合には、処分したい家電を購入した店舗に引き取ってもらう方法があります。ただし、購入店舗を忘れていたり、店舗自体が既になくなってしまっている場合には処分できません。
新しい家電製品を購入する場合には、購入店舗で処分品を回収してもらいましょう。
いずれの場合にも、店舗でリサイクル料金を支払う必要があり、「リサイクル料金」と「収集運搬料金」の両方がかかります。
郵便局振込・指定取引場所持ち込み方式
リサイクル料金を郵便局で支払い、処分する家電を自らリサイクル中間施設に持ち込むことも可能です。支払い後には、家電リサイクル券の控えと振替払込受取証明が発行されます。
リサイクル料金を払い終えた家電の持ち込み先は、「指定取引場所（家電の製造業者が指定している民間のリサイクル家電引き取り施設）」です。この場合、収集運搬料金はかからず、リサイクル料金のみかかります。
指定取引場所は全国に点在しています。いらないものを指定取引場所に持ち込んで処分する際には、事前に最寄りの該当施設を確認しておきましょう。
小型家電リサイクル法に基づいて処分
小型家電とは「小型家電リサイクル法（使用済小型電子機器等の再資源化の促進に関する法律）」に基づいて定められている28品目の家電を指します。
・小型家電リサイクル法対象品
- パソコン
- 携帯電話
- ヘアアイロン など
小型家電の多くは無料で処分できます。具体的な処分方法は以下の通りです。
ボックス回収
公共の施設や家電量販店などの小売店には、専用の回収ボックスが設置されています。処分したい対象品を持ち込み、ボックスの中へ収めましょう。
ステーション回収
指定のゴミ捨て場に出す方法です。資源ゴミなどと合わせ、自治体が回収します。
イベント回収
各地方自治体が実施しているイベントなどの催し事の際に、回収してもらう方法です。
小型家電に分類される家電であっても、自治体により処分方法が異な場合があります。
可燃ゴミや粗大ゴミに分類されている事例もありますので、詳細は各自治体の規則に従ってください。
不用品回収業者に依頼
いらないものの回収を有料で行っている業者に依頼する方法です。全国には多くの不用品回収業者が存在します。
それぞれの不用品回収業者には対応エリアがあり、エリア内であればいらないものの回収が可能です。
費用やプランは、各不用品回収業者によって異なります。利用の際には、公式HPなどから依頼しましょう。
いらないものでも処分せずにリユースする方法3選
いらないものを必ずしも処分する必要はありません。ここでは、いらないものをリユース（再使用）する方法をご紹介します。
フリマ（アプリ）やオークションに出品
フリマ（アプリ）やオークションに出品することで、購入希望者を募りましょう。
必ず購入希望者が現れる保証はありませんが、いらないものの状態や価値次第では、買い手がつく可能性もあるでしょう。
リサイクルショップで買い取ってもらう
中古品や未使用品を中心に、買取サービスを行ってる企業に買い取ってもらう方法です。買取の有無や買取金額は、いらないものの状態や価値によって異なります。
店舗に持ち込む方法や出張買取、いらないものを送付して買い取ってもらう方法など、様々な手段によるリユースが可能です。
人に譲る
処分予定のいらないものを欲しがっている人がいれば、譲ってあげましょう。
また、最近では地域密着型のクラシファイドサービス（不用品を譲ったり譲ってもらえたりするサービス）も盛んです。
オンライン上のサービスを利用して譲る相手を見つけることができれば、いらないものを処分できます。
いらないものを処分する際の費用【方法別】
いらないものの処分には、費用が発生します。いらないものを処分する上で、必要になる費用についてまとめました。
いらないものを処分する際に必要な費用一覧
| いらないものの種類 | 処分方法 | 必要な費用 |
| 粗大ゴミ | 自治体に依頼 | 粗大ゴミ処理券料金 |
| 清掃施設やクリーンセンター | 処理手数料 | |
| 不用品回収業者へ依頼 | 依頼費用 | |
| 家電リサイクル対象品 | 店舗回収 | 家電リサイクル料金・収集運搬料金 |
| 指定取引場所 | 家電リサイクル料金 | |
| 不用品回収業者へ依頼 | 依頼費用 | |
| 小型家電 | メーカー引き取り | リサイクル料金（一部） |
| 自治体に依頼（粗大ゴミ） | 粗大ゴミ処理券料金 | |
| 不用品回収業者へ依頼 | 依頼費用 |
粗大ゴミ処理券料金や処理手数料
いらないものを粗大ゴミとして処分する際、必要な「粗大ゴミ処理券」の価格は各地方自治体によって異なります。
また、粗大ゴミの内容や数によって、必要な処理券の値段や枚数は変化します。
一般的な粗大ゴミ処理券の価格（一枚）：300円〜1000円程度
粗大ゴミを自ら清掃施設やクリーンセンターへ持ち込む際には、現場で粗大ゴミ処理手数料を支払う必要があります。
手数料は各地方自治体により異なりますが、粗大ゴミ処理券の購入代金よりも安価である場合が多いでしょう。
家電リサイクル料金や収集運搬料金
家電リサイクル法対象品を処分する際には、家電リサイクル料金が必要です。リサイクル料金は、家電のメーカーやサイズによって異なります。
また、家電量販店（処分したい家電の購入店舗・新しい家電を購入した店舗）に引取を依頼する場合には、収集運搬料金が必要になります。
ここでは、参考までにそれぞれの料金目安を記載します。
品目別家電リサイクル料金の目安
| 品目 | リサイクル料金 | ||
| テレビ | ブラウン管 | （小）2,000円前後 | （大）3,000円前後 |
| 液晶・プラズマ | （小）2,000円前後 | （大）3,000円前後 | |
| 冷蔵庫・冷凍庫 | （小）4,000円前後 | （大）5,000円前後 | |
| 洗濯機・衣類乾燥機 | 2,500円前後 | ||
| エアコン | 900〜1,000円程度 | ||
家電リサイクル法対象品の処分に必要な収集運搬料金の目安
| 家電量販店 | 地域の小売店 | |
| 新品購入時に処分する場合 | 700円前後 | 2,000円前後 |
| 処分品のみを持ち込む場合 | 2,000円〜2,500程度 | 2,500円〜3,000円程度 |
小型家電回収料金
基本的に無料で処分できる小型家電ですが、一部の対象品にはリサイクル料金が発生します。
パソコン
一部の自治体では、パソコンを回収ボックスに出せません。
パソコンは製造メーカーに引き取ってもらえますが、リサイクルマークのない端末は、数千円のリサイクル料金が発生する可能性があります。
粗大ゴミに指定されている小型家電
一部のオーディオ機器など、小型家電であっても粗大ゴミとして処分しなければならない自治体が存在します。
粗大ゴミ指定がなされている品目では、粗大ゴミ処理券の購入費用や処理手数料が必要です。
不用品回収業者への依頼費用
多くの不用品回収業者は、単品プランや大量の処分に対応した定額プランなどを設定しています。
具体的な料金体系は、公式HPから確認できます。また、実際に必要になる料金の内訳は、事前見積もりによって明らかになりますのでまずは見積もりを依頼してみましょう。
いらないものの処分に不用品回収業者がおすすめの理由
この記事では、いらないものの処分方法をご紹介してきました。具体的な処分方法を決めかねている人におすすめできるのは、不用品回収業者を利用する方法です。
不用品回収業者の利用には、その他の方法にはない多くのメリットがあります。
いらないものをまとめて処分できる
いらないものの種類は多岐に及びます。自力ですべてを処理する場合には、それぞれ適切な処分方法を選択しなければなりません。
不用品回収業者であれば、すべてをまとめて処分してくれます。引っ越しや断捨離など、まとめていらないものを処分したい機会にはおすすめの方法です。
処分も買取も可能
まだ利用できるものや商品価値のあるものであれば、有料で買い取ってもらえる可能性があります。
買取金額は、そのまま不用品回収業者の依頼費用として利用できます。
手間や時間が掛からない
いらないものの分別はもちろん、運搬や搬出などの手間は一切必要ありません。
不用品回収業者に依頼すれば、いらないものを処分するための手間や時間を大幅に節約できるでしょう。
怪我や事故のリスクを回避できる
いらないものの分別や運搬には、怪我や事故のリスクが伴います。中には処理や運搬に細心の注意が必要なものもあるかもしれません。
不用品回収業者は、いらないものの扱いに長けています。業者に作業を任せておけば、怪我や事故のリスクを回避できます。
いらないものを処分してくれる方法を探しているなら
特に、まとめていらないものを処分する際には、不用品回収業者の利用がおすすめです。
『粗大ゴミ回収・不用品回収・ゴミ屋敷清掃のパイオニア！粗大ゴミ回収サービス』は、不用品回収を専門に請け負っている業者。
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いらないものの処分を検討される際には、お気軽にメール・フリーダイヤル・LINEからお問い合わせください。
